戸建て住宅を購入する場合には、土地選びが重要なポイントのひとつです。そこで、土地選びが住宅にどのような影響を与えるのか、形状や広さについてどのような点を考慮すると良いのかをまとめました。
理想の住まいを建てられるかどうかは、選ぶ土地に左右されるといっても過言ではありません。敷地の向きや形状、接道状況など、土地に関連する制約が非常に多いため、土地を選んだ時点で建てられる建物の大きさや間取りがある程度決まることになります。理想の家を実現するには、土地探しが非常に重要な要素になってくるといえます。
住宅の形は四角形がほとんどであることから、住宅を建てるにあたって選択する土地の形状は、四角形・長方形といった整形地が理想とされています。このような形状の土地であれば、家を建てたときに無駄な土地ができず、有効活用できます。
ただし、不整形地だったとしても工夫によっては快適な住まいを実現可能です。さらに、不整形地の場合は土地価格が抑えられているケースもあるというメリットもあります。このような土地を選択する場合には、不整形地での家づくりの経験が豊富なハウスメーカーを探すのがポイントといえます。
必要な土地の広さは、希望する住宅の延床面積だけでなく、建ぺい率・容積率、建物の階数によって変わります。例えば、建ぺい率50%・容積率100%の住宅地に総2階建てを建てる場合、延床30坪の住宅であれば、理論上は30坪程度の土地から検討できます。
ただし、実際には駐車場や庭、玄関までのアプローチなどにも土地が必要です。下記は、建ぺい率50%・容積率100%の一般的な住宅地で2階建て住宅を建てる場合の目安です。
| 希望する延床面積・間取り | 建物だけで考えた土地面積の目安 | 駐車場・庭も考慮した土地面積の目安 |
|---|---|---|
| 延床30坪程度/3LDK | 約30坪以上 | 約40〜45坪以上 |
| 延床35坪程度/4LDK | 約35坪以上 | 約45〜50坪以上 |
| 延床40坪程度/広めの4LDK | 約40坪以上 | 約50〜55坪以上 |
※建ぺい率50%・容積率100%、総2階建てを想定した目安です。実際に建築できる住宅の大きさは、敷地形状や接道状況、斜線制限、セットバックなどによって異なります。
さらに、希望する外構によって必要な土地面積は変わります。
なお、同じ延床面積でも平屋の場合は建築面積が大きくなります。建ぺい率50%の場合、延床30坪の平屋なら約60坪、35坪なら約70坪、40坪なら約80坪の土地が理論上必要です。
土地の面積だけで判断せず、「希望する間取り・階数・駐車台数・庭の広さ」を決めた上で土地を探すと、購入後に希望の家が建てられないといった失敗を防ぎやすくなります。
不動産登記法により、土地は用途別に23の種類に分けられています。この用途越に決められた土地の区分を「地目(ちもく)」と呼びます。どのような土地でも住宅を建てられるわけではなく、地目によっては住宅の建設が不可となっているものもあります。
この23の地目のうち、住宅を建てられるのは「宅地」「山林」「原野」「雑種地」の4種類であり、さらに「田」「畑」の2種類は、宅地に地目変更を行うことで住宅の建築が可能となります。
土地を購入しようとするときに、「更地」「古家付き土地」といったものを見つけることもあるかもしれません。
更地とはその土地に建物がなく、土地に関連する権利が付帯していない土地を指します。簡単にいうと、建物を解体して整地し、土地のみの状態で売却されているものです。建物が建っていない土地であるため、購入してすぐ新しい建物を建てられます。
対して「古家付き土地」とは古い家屋が建っている状態の土地を指します。家には資産価値がないことから、中古住宅の売却ではなく、あくまで土地の売却という扱いになっています。売却価格も建物価値はなく、土地のみの価格となっています。古家付き土地の場合、新しい建物を建てる場合にはまず古家の解体が必要となるため、その分の費用がかかることを踏まえ、価格を下げて販売されるケースが一般的です。
面積の大きな土地を不動産会社が区画整理を行い、小分けにして宅地として販売している土地を分譲地と呼びます。分譲地は、整備された質の良い土地を手ごろな価格で購入できる点や、販売時点で既にインフラが整備されている点などがメリットとして挙げられます。その反面、自分で土地の広さを選べない、同時期に住宅を建築するケースが多いことから、引っ越した後でなければ周りにどのような人が住んでいるのかがわからないといった点もデメリットとして考えられます。
対して個別の売地の場合には、土地選びの自由度が高い点が大きなメリットといえます。また、住宅会社を自分たちの意思で決められるため、好みの家を建てられる面があります。ただし、インフラ整備や地盤改良が必要な場合など、土地の購入代金にプラスして費用が発生するケースもあるなどのデメリットが考えられます。
土地を選ぶ場合には、注意すべき点が多くあります。ここでは、「法的規制と用途地域の確認方法」と「地盤の状態と災害リスクの評価」という2点を見ていきましょう。
土地面積に対し何割まで建物を建てられるかといった「建ぺい率」や、土地面積に対する建物の延床面積を示す「容積率」などのほか、「隣地斜線制限」や「道路斜線制限」などさまざまな建築制限に注意する必要があります。
さらに都市計画法に基づき定められている「用途地域」についても確認が必要です。用途地域は自治体の窓口やホームページ、国土交通省の国土数値情報、「用途地域マップ」などで調べることができます。
その土地に安全に住み続けるためにも、地盤の状態と災害リスクは確認すべきです。しかし特に地盤については一般の人ではわからない部分であることから、不動産会社に相談をしてください。もし地盤に問題がある土地の場合には、地盤の改良が必要になるケースもあります。
また、その土地の災害リスクの有無は、ハザードマップなどを確認してください。過去に浸水や土砂崩れなどの災害が発生していないか、今後考えられる危険性などは、土地を購入する段階で調べておくことが大切です。
相場より安い土地を検討する場合は、「なぜ安いのか」を購入前に必ず確認することが重要です。災害リスクや法的制限、土地の形状などによっては、購入後に希望する家を建てられなかったり、売却しにくくなったりする可能性があります。
土地選びで後悔を防ぐ最大の防衛策は、価格だけで判断せず、昼と夜の両方で現地と周辺を実際に歩いて確認することです。可能であれば平日と休日にも足を運び、交通量や騒音、人通り、周辺施設、道路の使いやすさまで確認してから購入を判断しましょう。
住まいを建てるにあたって土地を購入する場合には、できるだけスムーズに進めるためにも流れや手続きをあらかじめ把握しておくことがおすすめです。ここでは、土地購入の流れや必要な費用について解説します。
土地探しから契約までは、下記のような流れで進められます。
土地探しから契約までの大まかな流れは上記の通りとなり、契約の締結と残金の支払いが行われたら土地の引き渡しが行われます。
土地を購入する場合、土地代金に加えてさまざまな諸費用がかかります。この諸費用や税金は、土地代金の5〜10%程度かかるのが一般的であるといわれています。具体的に土地購入時にかかる費用としては下記のようなものがあります。
相場より安い土地を見つけた場合は、土地価格だけで判断せず、建物を建てられる状態にするまでにいくらかかるのかを確認することが重要です。土地の状態によっては、一般的な仲介手数料や登記費用とは別に、数十万円から数百万円単位の工事費が必要になる場合があります。
例えば、周辺より300万円安い土地でも、地盤改良に100万円、古家の解体に150万円、インフラ工事に50万円かかれば、実質的には周辺の更地と同程度の負担になります。
相場より安い土地には、追加工事が必要となる条件が隠れているケースもあるため、「土地価格+建築前に必要な工事費」の総額で比較することが大切です。購入を決める前に、不動産会社や住宅会社へ地盤・擁壁・インフラ・既存建物の状態を確認しましょう。
A.ポイントを押さえて土地探しを行うことが大切です。例えば、周辺環境や地盤・地質、建ぺい率や容積率、建築制限など、さまざまな点を考慮しながら土地探しを行います。不安がある場合には、不動産会社やハウスメーカーの担当者などに相談しながら土地探しを行うことがおすすめです。
土地探しを相談できる信頼できる不動産会社の選び方
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A.ハウスメーカーを決めてから土地探しをすることにより、家づくりの具体的なアドバイスをもらいながら土地探しができるなどのメリットがあります。中には、一緒に土地探しをしてくれる、自社物件の土地を紹介してくれるケースも。家づくりの要望を伝えた上で建築担当と土地を探すことにより、「この土地ならこのような家を建てられます」などの助言ももらえるため、家づくりの具体的なイメージを持ちながら購入する土地を探せます。
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川崎市での新しい暮らしをスタートさせたい方は、是非参考にしてみてください。
新築戸建てを購入するなら
引用元:あんしんマイホーム公式HP
https://www.a-myhome.co.jp/
中古戸建てを購入するなら
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